どうもかつをです🐟
今回は、株の基本について解説しています！
従来投資は「一部の特別な人がするもの」と思われがちでしたが、新NISAやiDeCoなどによってとっても身近なものになりました。
この記事では…
- 株式ってそもそも何？
- 投資でどうやって利益が出るの？
- 人気の投資スタイルは？
- 銘柄はどうやって選べばいい？
といった疑問に丁寧に解説していきます。
もくじ
株式とは何か？企業と投資家の関係を解き明かす
株式とは「会社の一部を持つ権利」
株式とは、株式会社が資金を集めるために発行する証券です。
その株式を買った人は、その企業のオーナーの一部、つまり「株主」になります。
たとえば、トヨタの株を100株持っていたら、あなたはトヨタの“共同オーナー”のひとり。
実際に社長に口出しはできませんが、株主総会での投票権や、利益の一部である配当を受け取る権利があります。
なぜ企業は株式を発行するのか？
企業は新しい事業を始めたり、製品を開発したり、他社を買収したりする際に資金が必要です。
そのために「株式を発行して市場からお金を集める」わけです。
これは銀行からの借入と違い、返済の義務がない資金調達方法です。
もちろん投資家への配当などのリターンはありますが、それも業績次第。企業にとっては非常に柔軟な手段です。
株価はどうやって決まるのか？
株価は基本的に需要と供給のバランスで決まります。
• 「買いたい人」が多いと株価は上がる
• 「売りたい人」が多いと株価は下がる
また、それに影響するのが以下のような要因です：
• 業績（売上や利益）
• 決算発表やIR（投資家向け情報）
• 景気・金利・為替・国際情勢
• SNSでの話題性や投資家の心理
つまり、株価は「その会社が今どうか」だけでなく、「将来どうなると期待されているか」が反映された“生きた値段”なのです。
株式投資の利益の出し方【3つの王道パターン】
株式投資で得られる利益には、主に次の3つがあります。
1. 値上がり益（キャピタルゲイン）
安く買って、高く売る。シンプルですが、これが株式投資の基本です。
例：1,000円で買った株が1,500円になれば、500円の利益（キャピタルゲイン）になります。
短期トレードで狙う人もいれば、長期保有してじっくり利益を出す人もいます。初心者は後者がおすすめです。
2. 配当金（インカムゲイン）
企業が得た利益の一部を株主に還元するのが配当です。
たとえば「1株につき50円」の配当が出る株を100株持っていれば、年に5,000円の収入が得られます。
日本株の平均配当利回りは約2〜3％、高配当銘柄だと4〜5％も可能です。
3. 株主優待
株主優待は、日本独自の制度。
自社商品やサービスを株主にプレゼントすることで、投資家に楽しみと実益を提供してくれます。
たとえば、
• すかいらーくHD → お食事券
• 芙蓉総合リース → カタログギフト
• イオン → 優待カードで買い物割引
などなど。「応援している会社のサービスがもっと好きになる」として根強い人気です。
投資スタイルと人気の戦略【自分に合った方法を見つけよう】
長期保有戦略：高配当株で安定収入を目指す
株式投資の魅力の一つに「毎年安定した収入が得られる」という点があります。
特に注目されるのが高配当株への長期投資です。
これは、企業が得た利益の一部を株主に分配する「配当金」を受け取りながら、資産をじっくり育てていく戦略です。
高配当株とは？
高配当株とは、株価に対して配当金の割合（＝配当利回り）が高い銘柄のことを指します。
具体的には、年利回り3％以上の銘柄が「高配当株」として注目される傾向にあります。
たとえば、ある企業の株価が1,000円で、年間の配当金が50円だった場合、配当利回りは以下のように計算されます。
配当利回り（％）＝ 年間配当金 ÷ 株価 × 100＝ 50円 ÷ 1,000円 × 100 = 5.0％
このように、利回りが高ければ高いほど、同じ投資額に対する収入が多くなるため、配当金を再投資したり、生活資金に充てたりする戦略が取れるわけです。
ただし、利回りが高すぎる企業は「業績悪化に伴って株価が下がっているだけ」というケースもあるため、利回りだけで判断するのは危険です。
財務体質や配当の継続性なども確認する必要があります。
連続増配株とは？
高配当株の中でも、さらに注目されているのが連続増配株です。
これは、毎年欠かさず配当金を増やしている企業のことを指します。
アメリカでは25年以上連続増配している「配当貴族（Dividend Aristocrats）」という言葉があるほど、この分野は重視されてい
ます。
日本にも連続増配企業はいくつかあり、その代表例が**花王（4452）**です。
例①：花王（4452）
花王は30年以上にわたって毎年配当を増やしてきた日本屈指の連続増配企業です。
この実績は、どんな経済環境でも着実に利益を出し、株主に還元してきたという企業姿勢の表れでもあります。
• 2020年：年間配当130円
• 2021年：年間配当140円
• 2022年：年間配当148円
• 2023年：年間配当152円
このように、年を追うごとにじわじわと配当が増えていくため、最初は2％台だった利回りが、数年で5％超になるというケースもあります。
例②：NTT（9432）
もう一つの代表例が**日本電信電話（NTT）**です。
NTTはもともと国営企業だったこともあり、安定感のある通信事業を背景に、配当性向（利益に対する配当の割合）を引き上げて増配を続けています。
• 2020年：年間配当95円
• 2021年：年間配当105円
• 2022年：年間配当115円
• 2023年：年間配当120円
NTTは「配当性向40％を目安」とする方針を掲げており、今後も業績と連動して安定的に増配していく可能性が高いと見られています。
増配率にも注目しよう
連続増配に加えて、「増配率」も重要な視点です。
これは、前年度に比べてどれくらい配当が増えたかを示す数値で、以下のように計算されます。
増配率（％）＝（今年の配当 − 昨年の配当）÷ 昨年の配当 × 100
たとえば、昨年が100円、今年が110円の配当なら、
（110円 − 100円）÷ 100円 × 100 = 10％の増配率
増配率が高い企業は、株主への還元意識が強く、成長性にも自信があると考えられます。
また、増配を継続している企業は「減配しにくい」というイメージが投資家の間で定着しているため、株価も安定しやすい傾向にあります。
高配当株投資の魅力と注意点
高配当株を長期で保有する最大の魅力は、株価の上下に一喜一憂せず、安定した収入が得られる点です。
• 給料＋副収入として配当金が加わる
• 再投資によって資産形成が加速する
• 将来的に“配当生活”が視野に入る
特に今のような低金利時代においては、預金では得られない利回りを手に入れられるのが高配当株の強みです。
一方で注意点もあります。
• 業績悪化による減配リスク
• 株価下落による元本割れ
• 過度に一社へ集中投資するリスク
これらを避けるためにも、複数の業種に分散投資することが非常に重要です。
テーマ投資：未来の成長に賭ける
テーマ投資とは、将来的に社会や経済を大きく変える可能性のある分野に注目し、そのテーマに関連する企業に集中して投資する手法です。
「将来きっと必要とされるもの」「社会全体がその方向に動くもの」に先回りして資金を投じることで、中長期的な大きなリターンを狙うのが特徴です。
今回は特に注目度の高い4つの成長テーマ――半導体、AI（人工知能）、脱炭素・再生可能エネルギー、自動運転について、それぞれの概要と代表的な上場企業（日本株＋米国株）を紹介します。
半導体：デジタル社会の“心臓部”
半導体は、スマートフォンやパソコンはもちろん、EV（電気自動車）、自動運転、AI、IoTなどあらゆる先端技術の根幹を支える部品です。
2020年代に入ってからは「半導体不足」が世界中で問題となり、その重要性が一気に注目されました。
生成AIの普及や自動運転の進展に伴い、高性能で省電力な半導体の需要は今後も拡大すると予測されています。
主な上場企業
【日本株】
• 東京エレクトロン（8035）：半導体製造装置で世界上位のシェア。国内代表銘柄。
• アドバンテスト（6857）：半導体検査装置の大手。AI向け高性能チップにも対応。
• ルネサスエレクトロニクス（6723）：車載用マイコンに強く、自動車半導体の要。
【米国株】
• NVIDIA（NVDA）：GPU市場の覇者。生成AIの中核技術を支え、爆発的な成長を継続中。
• ASML（ASML）：オランダ企業だがNASDAQ上場。EUV露光装置で世界独占的地位。
• Intel（INTC）：PC用半導体でおなじみの老舗。生産の内製化を強化中。
人工知能（AI）：あらゆる産業を変革する知能
テーマの背景
生成AI（例：ChatGPT）の登場により、AIがいよいよ日常の技術として定着し始めています。
今後は以下のような分野で本格的にAIが導入されると見られています：
• 医療：画像診断、創薬
• 金融：与信スコア、詐欺検出
• 製造業：不良品検知、自動化
• 小売：需要予測、顧客分析
今やAIは「1つの業界」ではなく、「全業界に浸透する汎用技術」と捉えられています。
主な上場企業
【日本株】
• ソフトバンクグループ（9984）：傘下のArmや投資先のAI企業群を通じ、世界的なAI展開。
• サイバーエージェント（4751）：AIを活用した広告運用、自社AI研究所「AI Lab」も。
• HEROZ（4382）：AI将棋で有名。建設・保険業界向けAI開発を展開。
【米国株】
• Alphabet（GOOGL）：Google CloudとDeepMindを通じ、自然言語処理や画像認識で先行。
• Microsoft（MSFT）：OpenAIと連携し、Bing・OfficeなどへAI統合を進行。
• Palantir Technologies（PLTR）：ビッグデータ×AI解析の軍事・政府向け分析で有名。
脱炭素・再エネ：環境を守る新しい主役たち
テーマの背景
気候変動への対応として、世界中の企業が「脱炭素（カーボンニュートラル）」に向けて動いています。
この動きに乗って、再生可能エネルギー（太陽光・風力）、水素、蓄電池、送配電のデジタル化などの分野に注目が集まっています。
電気を作る→蓄える→効率的に使うという流れ全体が投資の対象になるのが、脱炭素テーマの面白さです。
主な上場企業
【日本株】
• レノバ（9519）：太陽光・風力発電を中心に開発・運営を行う再エネ銘柄。
• ENEOSホールディングス（5020）：石油から再エネ・水素へと大転換を図るエネルギー大手。
• 日立製作所（6501）：スマートグリッドや省エネ技術で世界展開中。
【米国株】
• NextEra Energy（NEE）：風力・太陽光発電で全米トップクラス。配当も魅力。
• Tesla（TSLA）：EVだけでなく、太陽光発電や蓄電池（Powerwall）にも注力。
• Plug Power（PLUG）：水素燃料電池の開発企業。米国政府との連携も進む。
自動運転・EV：モビリティ革命の最前線
テーマの背景
自動車業界は今、大きな転換点を迎えています。
「エンジン→モーター」「人間が運転→AIが制御」という流れが進み、電動化＋自動運転化が同時に進行しています。
この変化に対応するために、部品、センサー、OS、通信などあらゆる企業が技術開発を加速しています。
主な上場企業
【日本株】
• トヨタ自動車（7203）：自社EV「bZシリーズ」、MaaSや自動運転で巨額投資中。
• デンソー（6902）：車載センサーや半導体に強み。世界的なTier1サプライヤー。
• ソニーグループ（6758）：ホンダとEVブランド「AFEELA」を立ち上げ。センサー技術も強力。
【米国株】
• Tesla（TSLA）：自社製EVとAutopilotによる自動運転を一体で開発。
• NVIDIA（NVDA）：車載AI「DRIVE」プラットフォームで自動運転の頭脳を提供。
• Qualcomm（QCOM）：車載チップや通信モジュールに強く、次世代車向け開発中。
テーマ投資の魅力と注意点
テーマ投資は、時代の流れに乗った投資手法であり、成長性の高い銘柄に集中できるのが魅力です。
一方で、以下の点に注意する必要があります：
• 一時的なブームに乗って過熱感が出やすい
• 技術競争が激しく、勝ち組・負け組の入れ替わりが早い
• 業績より「期待」で動く銘柄が多く、値動きが荒い
そのため、資金の一部をテーマ投資に振り分ける、もしくはETFなどで分散投資するのがおすすめです。
株主優待戦略：利回り＋楽しみで一石二鳥
株主優待とは、企業が株主に対して自社商品やサービス、ギフト券などを提供する日本独自の制度です。
近年では「優待生活」という言葉もあるように、優待を上手に活用して日々の生活費を削減する個人投資家が急増しています。
特に人気のあるカテゴリは以下の4つ：
• 外食関連
• 日用品・生活雑貨
• 食料品
• 自社サービス・テーマパーク系
それぞれの魅力と代表的な優待銘柄を見ていきましょう。
【1】外食系優待：使いやすさ＆お得感がダントツ！
外食系の株主優待は、実際に店舗で使える食事券や割引券が中心です。
ファミレス、カフェ、ラーメン、焼肉、居酒屋などジャンルも多岐にわたり、「毎月どこかで優待ランチが楽しめる」という人も珍しくありません。
代表的な外食優待銘柄
• すかいらーくホールディングス（3197）
ガスト・バーミヤン・ジョナサンなどで使える食事割引カードが年2回もらえます。
→ 100株で年間4,000円分（6月・12月権利）
• 吉野家ホールディングス（9861）
吉野家やはなまるうどんで使える優待券。
→ 100株で年間4,000円分（2月・8月）
• クリエイト・レストランツHD（3387）
しゃぶ菜、磯丸水産など多数のブランドで利用可。
→ 100株で年間4,000円分（2月・8月）
• コロワイド（7616）
居酒屋から焼肉までグループ店舗多数。10万円台で優待をもらえる点も魅力的。
→ 500株以上で年間40,000円相当（3月・9月）
ポイント：食事券は「額面どおり」の価値があり、利回り換算しやすいです。日常での使いやすさも抜群。
【2】日用品系優待：消耗品が届いて家計にうれしい！
日用品系の優待は、自社製品の詰め合わせセットが届くパターンが多く、実用性・満足感ともに高い人気を誇ります。
代表的な日用品優待銘柄
• ライオン（4912）
歯磨き粉、洗剤、ボディソープなど生活必需品の詰め合わせ。
→ 100株以上で年1回（12月）もらえる
• アース製薬（4985）
虫よけや芳香剤など、自社ブランドのヒット商品が届く。
→ 100株で年2回（6月・12月）優待品進呈
ポイント：洗剤や日用品は買い足しが不要になり、主婦層にも圧倒的に支持されています。
【3】食料品系優待：美味しく・嬉しい「もらってうれしい」ジャンル
食料品の優待は、飲料・米・お菓子・カレー・缶詰など多種多様。
地方の特産品や選べるギフトもあり、贈答用にもぴったりです。
代表的な食料品優待銘柄
• キリンホールディングス（2503）
ビール・飲料などのセットがもらえる。自社グループ商品から選択式。
→ 100株以上（12月）※要継続保有
• カゴメ（2811）
トマトジュースや野菜飲料の詰め合わせ。健康志向の人に人気。
→ 100株以上（6月・12月）※要継続保有
• 明治HD（2269）
お菓子の詰め合わせが届きます。小さなお子さんがいる家庭に好評。
→ 100株以上（3月）
ポイント：配当＋優待の総合利回りが5〜6％に達することも。消費しやすく、満足度も高いジャンルです。
【4】自社サービス・テーマパーク系：家族で楽しめる体験型優待
体験型の優待も年々人気が高まっています。特にレジャー施設や通信系、自社ホテルの割引券などは金額換算以上に“楽しさ”を感じられるのが特徴です。
代表的なサービス系優待銘柄
• オリエンタルランド（4661）
東京ディズニーランド／ディズニーシーの「1デーパスポート」
→ 100株以上で3年保有時に年1枚（3月）
• KDDI（9433）
Pontaポイント
→ 100株で2,000円相当（3月）※要継続保有
ポイント：「家族で楽しめる」「特別感がある」優待は、配当よりも体験価値を重視する人におすすめです。
株主優待をもらうには？権利付き最終日と権利落ち日をチェック！
株主優待をもらうには、「権利付き最終日」の取引終了時点で株主になっている必要があります。
具体的な流れ（例：6月末決算の企業）
6月27日（火） 権利付き最終日（この日までに買って保有）
6月28日（水） 権利落ち日（この日から売ってもOK）
6月30日（金） 権利確定日（株主として記録される）
この「権利付き最終日」までに株を買って、翌営業日まで保有すれば、配当も優待も受け取ることができます。
優待投資の注意点
• 優待の廃止・改悪リスク：企業の方針や業績悪化によって、予告なく終了することもあります。
• 優待利回りに偏らない：配当・業績・財務健全性も見ましょう。
• 保有条件の確認を忘れずに：100株から、3年以上の継続保有などの条件がある企業も。
外国株投資：世界にも目を向けよう
日本株だけでなく、視野を広げて「外国株」にも目を向けることで、投資の選択肢は大きく広がります。
なかでも特に人気が高いのが米国株投資です。
アメリカは世界最大の経済大国であり、革新的なテクノロジー企業が多く、株式市場も非常に活発です。
加えて、株主を重視する文化が根付いており、配当や自社株買いなどの株主還元姿勢が強いことも、長期投資家にとって魅力的なポイントとなっています。
米国株の魅力①：S&P500が長期で「右肩上がり」
米国株の魅力を語る上で外せないのが、「S&P500指数の右肩上がりの成長」です。
S&P500は、アメリカを代表する上場企業500社で構成される株価指数で、アップルやマイクロソフトなどの大企業も含まれています。
たとえば：
• 1980年代 → 約100ポイント
• 2000年 → 約1,400ポイント
• 2024年現在 → 5,000ポイント超え
このように、40年間で約50倍以上に成長していることになります。
米国市場の強さの背景には、以下のような特徴があります：
• 企業の競争力・革新性：常に新しいビジネスモデルを生み出す企業が登場
• 株主重視の経営姿勢：配当や自社株買いによる株主還元が積極的
• 人口増加と移民政策：中長期で消費・労働力が拡大し続けている
• 強いドルと国際的信用力：世界中の投資マネーが集まりやすい
つまり、アメリカの株式市場は「成長する土壌」が圧倒的に整っているのです。
米国株の魅力②：株主還元意識が高い
米国企業は、配当金だけでなく自社株買い（＝株数を減らして1株あたりの価値を高める）による株主還元を非常に重視しています。
たとえば2023年のデータによると、米国企業は年間で1,000兆円を超える自社株買いを実施しており、これは世界最大の株主還元規模です。
また、連続増配企業も非常に多いのが特徴です。
• ジョンソン・エンド・ジョンソン（JNJ）：61年連続増配
• コカ・コーラ（KO）：61年連続増配
• P&G（PG）：67年連続増配
こういった企業は、「安定した収益モデル」「株主を大切にする文化」がセットになっており、長期保有に向いた安心感のある銘柄です。
米国株の魅力③：マグニフィセント・セブン（Magnificent Seven）
ここ数年、米国株市場を牽引しているのが「マグニフィセント・セブン（壮大なる7社）」と呼ばれるハイテク・成長企業群です。
|
企業名 |
ティッカー |
概要 |
|
Apple |
AAPL |
世界最大の時価総額。iPhoneを中心にハード・サービス・サブスクの収益源を多様化。 |
|
Microsoft |
MSFT |
Windows・Officeに加え、クラウドAzureとAI（OpenAI連携）で急成長。 |
|
Amazon |
AMZN |
EC最大手。AWS（クラウド）事業が利益の柱。物流やAIにも巨額投資。 |
|
Google（Alphabet） |
GOOGL |
検索広告・YouTube・Gmailなどで生活インフラ化。AI研究にも先行。 |
|
Meta Platforms |
META |
Facebook・Instagramの運営。VR（メタバース）領域にも進出。 |
|
NVIDIA |
NVDA |
GPU世界トップ。AI・自動運転・ゲーム・半導体のすべてを支える企業。 |
|
Tesla |
TSLA |
EV業界のパイオニア。自動運転やエネルギー事業など多角的展開。 |
これらの企業は、いずれもテクノロジー＋巨大プラットフォーム＋AI活用を武器に、世界経済をけん引しています。
特にNVIDIAは、AI開発に欠かせない「GPU（画像処理装置）」で圧倒的シェアを持ち、ChatGPTブームで株価が数倍に跳ね上がるなど、象徴的な存在です。
米国株の魅力④：日本からの投資環境が整っている
最近では日本の証券会社でも、1株から米国株を買えるサービスが増えています。
例：
• SBI証券
• 楽天証券
• マネックス証券
• PayPay証券（1000円単位で購入可能）
さらに、2024年からの新NISA制度では、成長投資枠で米国株・ETFにも投資可能になり、税制面でも米国株投資がしやすくなりました。
取引時間は日本の夜〜深夜（23時～翌6時）ですが、指値注文・予約注文を使えば、日中でも問題なく売買できます。
中国株はどうか？魅力と注意点
米国株に比べて、中国株は不安定ながらも成長力を評価する投資家に人気です。
魅力：
• 国内市場が広大（人口14億人）
• テクノロジー・消費・製造業など成長分野が多い
• 政府主導で成長産業を育成している
注意点：
• 規制リスクが高い（突然の法改正、企業締め付けなど）
• 通貨・会計の不透明性
• 地政学的リスク（米中関係など）
代表的な企業：
• テンセント（0700.HK）：ゲーム・SNS・決済を手がける中国のIT巨人
• アリババ（9988.HK）：中国版Amazon＋クラウドを併せ持つ巨大企業
• BYD（1211.HK）：EVとバッテリーの2軸で急成長
外国株投資の始め方と注意点
始め方のポイント
1. 証券口座で「外国株取引口座」を開設（NISA枠対応可）
2. 円→ドルに両替（または自動ドル建て）
3. 銘柄を選び、1株単位で投資スタート
注意点
• 為替リスク（ドル高・円安が利益に影響）
• 時差による値動きチェックの難しさ
• 配当への「外国税」がかかる（米国：10％）
情報収集と銘柄選びのコツ【信頼できる情報源と探し方】
まずは公式情報と四季報を押さえる
• 証券会社のスクリーニング機能（SBI、楽天、マネックスなど）
• 会社四季報（東洋経済）
• 日経新聞・モーサテなどのビジネスニュース
これらはプロの投資家も参考にしている情報源です。
四季報は「企業の成績表」として最強の武器になります。
SNSやYouTubeも使いこなそう
• SNS（X・旧Twitter）：リアルタイムな投資家の声が聞ける
• YouTube：わかりやすい図解や銘柄紹介が多く、初心者向け
ただし、情報の信頼性は玉石混交。
「いいね数＝正解」ではないので、鵜呑みにしないことが大切です。
スクリーニングで条件に合う株を探す
自分の目的に応じて、以下のような条件で銘柄を検索してみましょう：
• 配当利回り3％以上
• 自己資本比率50％以上
• 営業利益率10％以上
• 過去3年で増配しているか
証券会社のツールを使えば、簡単に条件を設定して絞り込めます。
まとめ
株式投資の基本は「長期・分散・積立」
これだけ覚えておけば大きな失敗はしません。
• 長期：短期の値動きに振り回されず、じっくり成長を見守る
• 分散：銘柄・業種・地域を分けて投資する
• 積立：毎月一定額ずつ積み立てることで価格変動リスクを抑える
NISAを活用しよう
非課税で投資できるNISA制度は、初心者の強い味方。
• つみたてNISA → 長期向けの投資信託
• 新NISA（2024年〜）→ 株やETFにも柔軟に投資可能
節税しながら資産を育てるなら、NISAは必須です。